流れ

注文住宅を建てたい場合は、最初は住宅を建てて住みたいエリアやどのような生活がしたいか、家を建てた後どのような生活・ライフスタイルにしたいかといったイメージを作って行くことから始めます。まずは絶対譲りたくない条件や予算の金額・どのような住宅にしたいかなどからイメージを膨らませていきましょう。最寄り駅までかかる時間や利便性、通勤・通学の時間、スーパーや医療・教育施設が周辺にあるかといった周辺環境・立地条件から絞り込みも行って少しずつまとめていき、具体的な計画を練っていきます。

ある程度、イメージが固まってきたら住宅に当てられる費用や予算などの資金計画を立てていきます。

自己資金として準備できる金額や住宅ローンの返済で無理なく支払いができる借入額を計算・住みたいエリアの土地相場を確認しておき、住宅購入の予算の目安を計算しておきましょう。事前にある程度予算金額を決めておくことで、住宅を建てる会社や土地探しの際にも希望を絞り込みやすくなって、スムーズに進められるようになります。

建てたい住宅のイメージや予算が決まったら、家を建てる土地を探していきます。土地は全く同じ条件のものは1つもないとされており、良い土地との出会いを無駄にしないことがとても大切になります。期限や条件の優先順位を決めて探していき、譲れない条件以外は優先順位に沿って妥協していきましょう。

土地の中には古い建物が立っていて解体費用が発生する「古家付き」や土地売主が指定する建築会社と決められた期間内に建築工事請負契約を結ぶ「建築条件付き」もあるので、土地の条件にもよく注意しておきましょう。

建築会社によっては土地探しを手伝ってくれることもあります。住宅に合った土地を選びたい時やすでにどこで建てたいかを決めている場合は相談に乗ってもらうのも手です。

続いて住宅を建てる施工会社を選びです。代表的な施工会社の種類としては地域密着型で様々な要望に柔軟な対応が可能な工務店、知名度もあり品質が一定で安心感のあるハウスメーカー、施工主の希望に沿って個性的なデザインを手掛けることが可能な設計事務所があります。

それぞれの特徴を把握しつつ、住宅展示場や実際の施工物件を見てみるなどの情報収集を行っておきましょう。気になる施工会社がすでにいくつかあれば、その会社にすると決めていない状態でも相談してみるのも手です。

不動産会社が施工も請け負ってくれる場合もあり、購入した土地に規制があって希望の住宅が建てられないという問題が出てくることもあるので、施工会社探しは土地探しと並行して行うのがおすすめです。

希望の土地が見つかり施工会社が決まったら、その土地にイメージした家が建てられるかどうかの敷地調査と地盤調査を行います。どちらも施工会社に依頼すれば自社で調べてくれたり、調査会社を手配してくれたりします。

敷地調査とは土地の条件・方位・大きさ・形状・高低差などから、様々な法的制限についてかくにんするちょうさのことを指します。

地盤については自分で土地探しの段階からある程度判断することが可能です。周囲に川や池がある低い土地は地盤が柔らかいことが多く、周囲の建物の木ぞ部分にひび割れが多い場所は軟弱な地盤の目印になることもあります。これらの点を頭に置いて、自分の目でも土地をチェックしておきましょう。

建てたい家のイメージを明確にしていきます。ここで大切なのは建てた住宅でどのような暮らしをしたいかを家族で話し合っておくことです。広いキッチンや吹き抜け・子供部屋の構造などの希望を書き出して、優先順位も決めておきましょう。

この際、家族構成・リビングやダイニングの広さ、和室・客間・書斎の有無、子供部屋の用途などの間取りや天然素材の使用の有無・キッチンや浴室のグレードなどの設備面の希望を明確にすると、施工会社への相談もスムーズに進み、プランニングもしやすくなります。

住宅のプランが決まったら、建築会社と工事請負契約を結びます。この契約の際には｢工事請負契約書」「工事請負契約締結書」「見積書」「設計図書」という4つの書類が渡されます。いずれもボリュームのある資料になるため、当日にチェックは難しいです。事前にコピーをもらって不明点や疑問点は確認しておきましょう。

特に問題がなければ、決めたプランが法令に違反していないかを建築確認申請を出して確認してもらいます。この建築確認申請を出した後に窓の大きさの変更をはじめとしたプラン変更をすると再申請が必要になるため、時間と費用が増えてしまうので注意しましょう。

住宅ローンは金利固定型と金利変動型の2種類があります。金利固定型は借入時から返済終了時まで金利が変わりません。変動金利型は金融情勢により半年ごとに金利が見直されて金利が安くなれば返済額が低下し、金利が上がれば最大1.25倍まで金利が上がります。

一般的に住宅ローンが実行されるのは住宅の引き渡し時となっているため、ローンが実行されるまでの間は土地の費用だけ引き渡し直前に支払う「残高決済」や必要な土地代や住宅の費用などを「つなぎ融資」を借り入れて支払いに充てる方法などで対応する必要があります。

工事が始まる前には住宅が建った後に関わることになる近隣へ挨拶に行きましょう。その後に工事前の安全祈願を行う地鎮祭や家の骨組みが完成後に上棟式を行うことになりますが、この二つは施工主の希望で行うかを決めます。

また工事を行っている間は施工現場に積極的に足を運んでみると工事の様子が分かり、現場の職人さんとのコミュニケーションをとっておくことで急なプラン変更や造作の棚をお願いしたい時なども相談しやすくなります。

工事が完了して引っ越しを行う前には完成立会いと完了検査を行います。完成立会いでは施工会社の担当者や工事管理者と一緒に建物の床や壁の汚れや傷・建具に不具合が無いかを確認します。施工会社や工事管理者とのやりとりは後でトラブルになることを避けるためにも必ず書面での確認をしておきましょう。

完了検査は特定行政庁や第三者機関による完了検査のことです。これを無事に終え、不具合があれば必要な修理や対応を終えた後に引き渡しとなります。

住宅の引き渡し後、暮らしていくなかで住宅に不具合が出てくることもあります。不測の事態にも対応できるよう定期点検の時期の確認や無料保証期間がいつまであるのか・アフターメンテナンスの有無などを確認しておきましょう。

また、施工会社によっては完成物件を一般の方へ公開する「オープンハウス」への参加を依頼される可能性もあります。オープンハウスとして住宅を公開すると割引やサービスを受けられますが、第三者が見学することで痛みや汚れが付いたり防犯面でのリスクが出てくることがあったりします。もし、オープンハウスの参加依頼を受ける場合は、内容をよく確認しておきましょう。